私は東舞鶴高校の出身で、医学部を卒業後、出身大学及び関連病院で臨床と研究に携わり、全国の多くの先生方の指導を頂いてきました。そして、縁あって郷里に近い宮津武田病院に平成22年4月1日より勤務しております。

私の研究のテーマは『高齢者の排尿障害、高齢者の排泄障害の重要性』でしたので、泌尿器科の分野のみならず、高齢者医療全体をやっていければと思っています。

ご承知のとおり、京都府北部の医療情勢は大変厳しいものがあります。その中で宮津をとってみても市内に入院施設を持った病院は当院だけです。そのような状況の中で、当院が果たせる役割を認識しつつ、医師・看護師・コメディカル・事務職員他、チーム医療を念頭に、患者さんへよりよい医療の提供を行えるように日々精進しております。

平成24年12月には当院において透析施設を開設し、新たな診療提供が出来るようになりました。地域のニーズに出来る限り応え、病院職員と患者さんの垣根のない診療サービスの提供が出来るよう、努力を行う所存でございます。どうぞよろしくお願い致します。

Ⅰ．医療法及び療養担当規則に基づく、掲示については下記のとおりです。

①病院について

経営主体　　　医療法人財団宮津康生会　宮津武田病院
許可病床数　 65床
運用病床数　 一般病棟　60床　（障害者施設等一般）
標榜科目　 内科・消化器内科・循環器内科・外科・消化器外科・皮膚科
整形外科・泌尿器科（人工透析）　　※血液透析20床
管 理 者　 院長　曽根　淳史　 　※当院は保険医療機関の指定を受けています

②入院基本料に関する事項

当院の病棟では下記の通り看護職員（看護師及び准看護師）、看護補助者を配置しております。（日勤、夜勤あわせて）入院患者13人に対して1人以上の看護職員として、1日に13人以上の看護職員（看護師及び准看護師）が勤務しております。時間帯ごとの配置は以下のとおりです。
【勤務時間帯ごとの受け持ち患者数】
8：30～17：00　　看護職員1人当たりの受け持ち数は　 　9人以内です。
17：00～8：30　　看護職員1人当たりの受け持ち数は　　30人以内です。

③近畿厚生局長への届出に関する事項

当院は入院時食事療養（Ⅰ）の届出に係る食事を提供しております。入院時食事療養（Ⅰ）による食事の提供では、管理栄養士によって管理された食事が適時（朝8時・昼12時・夕6時）、適温で提供されます。また、入院中の食事費用については1食につき510円の負担となります。（但し所得に応じた負担割合の変更はあります。詳しくは病院職員へお問い合わせください）

④各種文書料・保険外負担・特別の療養環境の提供について

　〇診断書及び各種文書料一覧
　〇保険外負担料金表一覧
　〇特別の療養環境の提供について

Ⅱ．その他掲示が必要な事項（各加算）

①医療情報取得加算

当院では、オンライン資格確認を行う体制を整備しており、薬剤情報、特定健診情報など、必要な情報をお預かりし、活用して診療等を行っております。診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めています。 正確な情報を取得・活用するために、マイナ保険証利用による保険証確認、医療情報提供の同意にご協力をお願い致します。

• 〇初診時　1点
• 〇再診時（3ヶ月に1回に限り算定）　1点
  ※マイナ保険証の利用の有無に関わらず

②一般名処方加算項

当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みの一環として、「一般名処方」を実施しております。
一般名処方とは、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を処方箋に記載するのではなく、薬剤の成分（有効成分）をもとにした処方箋を発行することです。一般名処方により、特定の医薬品の供給が不足した場合でも、有効成分が同じ複数の医薬品を選択することができ、患者様に必要な医薬品が提供しやすくなります。

③長期収載品の処方等又は調剤に関する事項

令和6年10月より、後発医薬品(ジェネリック医薬品)があるお薬で、先発医薬品の処方を希望される場合は、特別の料金が発生します。詳しい内容は以下よりご確認ください。
・特別の料金の対象となる医薬品の一覧など　（厚生労働省HP関連ページ）
・後発医薬品（ジェネリック医薬品）に関する基本的なこと　（厚生労働省HP関連ページ）

④その他

〈明細書発行体制について〉
医療の透明化や患者さんへの情報提供を推進していく観点から、領収証の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の判る明細書を無料で発行しています。また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担の無い方についても、明細書を無料で発行しております。
明細書には、使用した医薬品の名称や行われた検査の名称が記載されるものです。その点をご理解いただき、ご家族が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行を含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。

令和7年7月1日現在