理念・基本方針

この方針は、十条武田リハビリテーション病院が提供する医療の倫理方針について定める。

医師は患者を診察したときに、患者本人に対し、病名や診断内容等について真実を開示しなければならない。ただし、明示的に患者が望まない、又はその後の治療の妨げになる等の正当な理由があるときは、この限りではない。この場合、両親や後見人等の法定代理人や、患者の保護、世話にあたり患者の権利を擁護するべき家族又はこれに準ずる縁故者で患者本人が事前に指定した者等の適切な代理人（以下、代理人という）への開示に努める。

（1）医師は、患者の病状、治療方針や計画について、患者が理解できるように説明を行い、患者の理解に基づく同意を得なければならない。その際、患者の同意は同意書によって得ることとし、患者から同意書を得難い事由がある場合は、同意を得たことを診療録等に記録し、保存する。

（2）患者が意識不明その他の理由で意思表示できない場合は、代理人に、可能な限り説明し、同意を得なければならない。代理人がなく、患者に対する処置が緊急を要する場合は、患者の同意があるものとみなす。ただし、その患者の事前の確固たる意思表示または信念に基づいて、その状況における処置に対し同意を拒絶することが明白かつ疑いのない場合を除く。

（3）不同意書はとらない。

医師が行おうとする治療に関し、患者に意思決定能力がないと認められる場合、又は意識がなく自身で意思表示できない場合には、患者本人への説明に加えて代理人に説明し、治療方針や計画について同意を得る。

（1）患者が治療拒否の意思を示したときは、治療により生じる利益と不利益を提示し、そのうえで治療を拒否できる権利を患者に認め、その旨を診療録等に記録する。

（2）積極的安楽死は認めない。

緊急の輸血治療が必要な場合、生命維持における輸血の必要性を患者や家族に十分に説明する。ただし、宗教上の理由等により患者が輸血を固く受け入れない場合は、患者の意思を可能な限り尊重し、別途定めた当院の基本的対応方針に基づく。

（1）終末期医療については、「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」(厚生労働省平成 30 年 3 月改訂)による。

（2）延命治療の差し控えや中止は、患者が治療不可能な病気に冒され、回復の見込みもなく死が避けられない終末期状態にあり、かつ延命治療の中止等を求める患者本人の意思表示がある場合に、主治医を含む複数の医師、医療関係職種等から構成されるカンファレンス（多職種カンファレンス）で検討し、診療録等に記録する。

（3）心肺蘇生の有効性等について患者に説明し理解を求め、患者が意思表示できる間に、これらの希望を確認し、患者本人から蘇生不要（DNAR）等の強い意思表示がある場合には、多職種カンファレンスで検討し、診療録等に記録する。

改正臓器移植法を順守する。具体的事例が生じたときは、倫理委員会の方針による。

身体拘束については、「身体拘束予防ガイドライン」（日本看護倫理学会臨床倫理ガイドライン検討委員会 平成27年8月31日発行）による。

幼少児、児童、高齢者、障害者、配偶者等への虐待の早期発見に努め、虐待の疑いがあるときは、適切な公的機関に直ちに通報する。

（1）患者の生命・身体の安全を確保し、医療の安全と質を向上させるため、医療事故は速やかに医療安全対策室及び医療安全対策委員会へ報告するとともに、原因の究明に努める。

（2）重大事故については、医療事故検証委員会において調査、検証を行う。

（3）医療法に定める「予期しない死亡」事例に対しては複数の外部委員を含む院内医療事故調査委員会において、原因の究明を行う。

（4）院内での死亡事例については、解剖やAI検査を行うなど、原因の究明に努める。

（5）患者または遺族に対しては、事故の経過や原因等を説明し、誠実に対応する。

臨床研究は倫理委員会の、医薬品治験は治験審査委員会の審議を経る。

当病院の個人情報保護方針及び関係法令等による。

個人情報保護方針

この方針について疑義があるとき及びこの方針に定めのない倫理的課題については、法令等に基づいて対応するほか、倫理委員会において審議し、病院としての方針を定めるものとする。

附則
この方針は、平成27年10月1日から改正施行する。
この方針は、令和2年12月1日から改正する。
この方針は、令和3年7月1日から改正する。