消化器センター／消化器内科

消化管内視鏡

内視鏡検査（NBI・拡大併用）による診断、超音波内視鏡検査（細径プローブによる早期胃癌・大腸癌の深達度診断）、ポリープ・早期癌に対する内視鏡治療（ポリペクトミー・EMR・ESDなど）、非静脈瘤性消化管出血に対する内視鏡的止血術、食道静脈瘤出血に対する緊急止血術（EVL）、食道・胃静脈瘤に対する待機的治療（APC・B-RTO）、消化管狭窄に対するSEMS（ステント）留置やバルーン拡張術、消化管異物に対する内視鏡的摘出術、内視鏡的胃瘻造設および交換術などを行っています。
また、カプセル内視鏡を使用した小腸病変の検索や大腸CT（CT-colonoscopy）を使用した大腸病変の検索など低侵襲な消化管検査にも注力しています。

• 大腸CT検査の詳細はこちら
• 小腸カプセル内視鏡検査の詳細はこちら

胆・膵

CTやMRCPなどの各種画像検査により的確な診断を行うとともに、急性胆嚢炎や胆管炎、悪性疾患や結石嵌頓による閉塞性黄疸に対する各種ドレナージ術（PTGBA・PTCD、ENBD、EBDなど）、総胆管結石に対するEST・EPDを併用した経乳頭的切石術、悪性胆道狭窄に対するSEMS（ステント）留置などを行っています。

炎症性腸疾患

潰瘍性大腸炎・クローン病の患者さんに対して一般的な内服治療・経過観察を行うとともに、難治例に対しては生物学的製剤や分子標的製剤などを使用した治療を適宜行っています。

外科的に切除不能な進行消化器悪性腫瘍に対する化学療法も積極的に行っており、症例に応じて分子標的製剤や免疫チェックポイント阻害剤を併用しています。近年、ほとんどの症例で専用の化学療法室を使用した外来治療を行っています。

大腸CT検査

• 大腸CT検査 CTコロノグラフィー

  大腸がんにかかる人（罹患数）は急増しており、食生活の欧米化が大きな要因と考えられています。また全がんによる死亡数のうち、大腸がんが女性では第一位、男性では第三位となっています。

  大腸がんは早期発見できれば治療成績は非常に良く、無症状のうちに検査することが重要となります。
  大腸がんに対する一次検診として行われる便潜血検査は、非侵襲的・安価簡便で、有用性も証明されています。便潜血検査にて陽性となった場合には大腸内視鏡検査による二次精密検査が必要ですが、心理的・身体的負担が高く、実際に検査を受診する割合は50%程度にとどまっているとのデータがあります。

  「大腸CT検査について」（PDF）をダウンロード

  CTコロノグラフィーとは

  CTによる大腸検査であり、ある程度の洗腸処置および専用の炭酸ガス自動注入器による大腸拡張を行い、高性能CTで撮影します。ワークステーションで専用の大腸解析ソフトによりさまざまな再構成画像を作成し、評価します。

  CTコロノグラフィーは1994年に最初に報告され、その後欧米でその有用性や検査精度が大規模に証明された結果、急速に普及し、米国がん協会等の合同ガイドラインでも50歳以上の大腸がん中リスク者のスクリーニング検査として、5年に一回の実施が推奨されるに至っています。

  CTコロノグラフィーの検査精度

  2003年Pickhardtらの報告によると、10mm以上のポリープ検出率は93.8%、特異性は96.0%と、内視鏡検査と遜色ない結果でした。5mm以下の小さなポリープや平坦な病変は検出しにくいですが、一方で5mm未満のポリープが悪性であることは少ない（0.1%程度）とされています。なお、内視鏡検査と異なり、CTコロノグラフィーでは腫瘍の色調・表面構造の詳細な検討や、組織をとって（生検）病理診断を行うことはできません。

  CTコロノグラフィーの安全性

  内視鏡検査より少量の下剤服用で済みます。また大腸の拡張には注入量や腸管内圧の安全を保つ専用の炭酸ガス自動注入器を使用します。
  X線被ばくに関しては、CT装置の進歩や逐次近似応用画像再構成法などの被ばく低減技術により、バリウム注腸X線検査よりも少なくてすむようになっています。

  CTコロノグラフィーの位置付け

  大腸内視鏡検査に置き換わるものではありません。これまで大腸の検査をためらってきた方々の選択肢のひとつとなり、大腸検査の受診率向上、ひいては早期発見治療により大腸がんで亡くなる人がもっと減ることを願っています。

  • いままで大腸内視鏡検査が怖くて受けておられない方
  • いままで大腸内視鏡検査を受けたことがあり、苦痛だった方
  • 検便で潜血反応陽性だったが精密検査をためらっている方
  • 腸が長い、癒着している、腹部・婦人科の手術歴がある、などで大腸内視鏡検査が困難な方

  以上のような方々に、大腸CT検査はおすすめです。消化器内科へご相談ください。

小腸カプセル内視鏡検査

• 当院での低侵襲消化管検査の取組み

  カプセル内視鏡検査は、超小型のカメラを内蔵した直径11mm、長さ26mmのカプセルを、水分と一緒に口から飲み込むだけの内視鏡検査です。
  小腸は、全長が6m～7mと、体の中で最も長い臓器で、従来の内視鏡では届かなかったため小腸病変の検査ができず、造影検査やCTなどのX線検査に頼っていました。カプセル内視鏡の導入によって、「暗黒の大陸」といわれた小腸の粘膜が詳細に診ることができるようになりました。また、悪性腫瘍だけではなく原因不明の消化管出血や腹痛などに対しても的確な診断につながります。

  通常の内視鏡検査では、視野確保するために空気で消化管を拡張し、挿入時（口、鼻）などに痛みや違和感を生じる心配がありますが、カプセル内視鏡では苦痛が軽減されます。
  ただし、生検や腫瘍切除などはできません。

  PillCam™ SB 3 カプセル内視鏡システム 検査の流れ

  検査の前日

  消化の良い食事を検査8時間前までに取り、その後の飲食はお控えください。

  検査の当日

  1. 

     1.センサーを貼る

  2. 

     2.カプセルを嚥下

  3. 

     3.検査中

  4. 

     4.検査終了

  • 検査前日は、消化の良い食事を午後8時までにとっていただき、その後の食事はお控えください。検査当日の朝は絶食、昼から食事再開できます。
  • 検査前日の夜と検査当日の朝に少量の下剤を飲みます。
  • 検査当日朝にセンサーを腹部に貼付し、記録装置をベルトで腰に付けます。
  • カプセル内視鏡を適量の水で飲み込みます。
  • 検査中は院外に出ていただけます。検査時間は個人差がありますが、5時間から8時間程度です。夕方に病院へ戻り、センサーと記録装置を取り外します。
  • カプセルは翌日から数日以内に排便とともに体外へ排出されます。
  • 得られた画像データを専用のワークステーションで専門の医師が診断を行います。結果は後日、担当医から説明します。

令和6年4月1日～令和7年3月31日

症例検討会

チーム医療を原則としており、毎週月曜日に当科、外科、放射線科、検査科のスタッフで症例検討会（消化器カンファレンス）を開催し、新入院患者さんの紹介と方針の確認、術前患者さん・術後患者さんの報告、診断あるいは治療難渋例のコンサルトなどを行なっています。

また、当科の入院患者さんについては、随時ミーティングを行ない情報共有しています。

クリティカルパス・標準化

クリティカルパスを積極的に導入し、インフォームドコンセントの充実、業務の効率化、チーム医療の推進などを図りつつ、バリアンス分析により医療の質の評価と改善を行なっています。

現在運用されているパスは22種類。クリティカルパスの対象となっている疾患・処置以外に対しても診療手順の標準化を順次進めています。今後治療のアウトカム評価とそれに基づく改善が継続的に可能となる体制作りを進めています。

医療安全対策

内視鏡検査や処置などにおける安全管理は、患者さんを含めたチームで行なう必要があるという視点より、インフォームドコンセントの充実、医師のみならずコメディカル・スタッフの教育体制の定着、情報が共有できるシステムの構築などを重視しています。

医師、看護師、薬剤師、栄養士、検査技師、医事課職員などによる消化器ワーキンググループを結成し、定例会や勉強会を開催し、クリティカルパスの作成、バリアンス分析による改定などを行なっています。
さらに、随時患者さんにアンケート調査を行ない、結果を医療の改善に反映させるように努めています。

感染対策

学会ガイドラインを参考にして、スタンダードプリコーションの遵守、すなわち感染症の有無にかかわらず、検査後全例に内視鏡の洗浄・消毒を行なっています。さらに、その消毒方法の確実性を、内視鏡洗浄液の培養検査により確認も行なっています。

また、各種処置具は可能な限りディスポーザブル製品を使用しています。抗生物質については、クリティカルパスによりエビデンスに基づいた薬剤の選択、使用量、使用期間の設定を行ない、乱用防止に努めています。

栄養管理

医療の基本である栄養管理も重要視しており、慢性肝疾患、膵炎、炎症性腸疾患の患者さんはもとより、すべての入院患者さんの栄養管理にも力を入れています。これにより、病態の改善・維持、QOLの改善・維持、術前の患者さんにおいては術後合併症の減少などを図っています。

また、高齢化に伴い嚥下障害症例が増加しているため、嚥下機能評価研修会修了医師が積極的に嚥下内視鏡（VE）を施行して、適切な嚥下訓練や胃瘻造設につなげています。
院内の栄養サポートチーム（NST）においても、指導的役割を果たしています。

緩和医療

がん患者さんに対しては、必要に応じて早期より的確な緩和ケアを提供できるよう心がけています。院内の緩和ケアチームの活動にも積極的に参加しています。