たけだ通信 No.124

武田病院グループのBCP事業継続計画大規模災害時に求められる適切な行動、事前の備え意識を絶やさないことが重要単独のBCPと連携を前提としたBCP地震や洪水、感染症などの大規模災害下で、病院・施設の機能維持、被害の最小化をはかり、早期復旧をめざすため、日頃から自院の弱点を洗い出し、事前に補う方法を備えておくのが「BCP(事業継続計画)」です。地域住民の健康を守る、入院患者の診療・入所者の生活を守る、職員の生活維持を目的として、武田病院グループでは、病院・施設ごとに単独の計画を持つことはもちろん、グループとして様々な相互連携の体制を持つのが大きな特徴です。この連携は内部だけではありません。地方自治体や警察・消防組織、DMAT(災害派遣医療チーム)・JMAT(日本医師会災害医療チーム)等の災害医療チーム、医師会、病院協会などとも連携し、迅速、柔軟に様々な役割を果たすことが求められています。京都府災害時医療計画では武田総合病院と武田病院は、京都第一赤十字病院(基幹災害時拠点病院)など京都府で定められた地域災害拠点病院を中心に災害時の救急医療を提供することが求められます。ただ、大規模災害時にはこれら病院も含め、多くの病院・施設も被災することが考えられます。このため、武田病院グループでは大きな被災を免れたグループ内の病院施設に人や機器・物資など医療資源を集中させて病院機能や人工透析治療を維持するなど、様々なシナリオを想定した計画を立て、検討を行っています。通信手段を維持し素早く対応するいざ災害が発生した際は、病院・施設の人的・物的被害状況を確認するなど情報の収集と共有が重要です。集まった情報をもとに方針を決定し、災害対策本部長が指令を発します。当グループでは、病院・施設・本部役員にモバイルPC・災害用ルータを配布し、NET会議の環境を構築すると共に、「ハザードトーク」という能登地震でも活躍した緊急の災害時用通信端末を全病院・グループ本部役員に導入しています。これで各建物の被害状態等を撮影しグループ内で共有するなど情報収集を促進します。その結果、専門家やキーパーソンによる素早い判断・指令につなげます。また、グループ職員全員に、「きずなネット」アプリの導入も進めています。これは、一斉連絡・安否確認・情報収集が行える連絡網サービスです。どのような場所・時間帯であっても、つながります。そして、国や京都府(災害対策本部・保健医療福祉調整本部)、京都市、DMATとの連携はEMIS(広域災害救急医療情報システム)で行います。国・各府県の広域医療救護は、各病院から緊急報告されるEMIS情報源をスタートとして開始されます。緊急事態が発生した際は、これらツールを駆使し、いかに早く、適切な情報を伝え、組織の統制をとって事態をリカバリーしていくかが重要です。08TAKEDA