外来

消化器内科

休診・代診

• 2024年5月07日(火) 消化器内科 (午前):磯﨑→休診
• 2024年5月07日(火) 消化器内科 (午後):磯﨑→休診
• 2024年6月21日(金) 消化器内科 (午後):朴(義)→休診

概要

当科は、チーム医療で患者さん本位の治療を⾏うことを基本⽅針とし、あらゆる消化器疾患に対応しています。

診療方針

消化器センター（消化器内科）では、チーム医療により患者本位の医療を行なうことを基本方針とし、消化管から肝・胆・膵まで、消化器内科領域のあらゆる疾患に対応している。特に急性期病院の性格上、救急疾患の比率が高く、外科や放射線科などとの連携のもと、腹部救急疾患に対して常に最善の医療を提供できる体制を心がけている。

クリティカルパスの積極的活用などにより医療の標準化を進め、継続的に医療の質と安全の評価と改善にも取り組んでいる。また、救急医療や高度な医療を提供する一方で、十分なインフォームドコンセント、適切な栄養管理や緩和医療などによる患者QOLの向上、リスクマネジメントといった、医療の基本となる部分も大切にし、院内の各種委員会活動（NST委員会、緩和ケア委員会、クリティカルパス委員会、化学療法委員会等）にも積極的に参加している。

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診療体制

＊医師は日本消化器病学会、日本消化器内視鏡学会、日本肝臓学会、日本腹部救急医学会、日本消化管学会、日本内科学会、日本臨床栄養代謝学会などに所属しており、日本消化器病学会指導医・専門医、日本消化器内視鏡学会指導医・専門医、日本肝臓学会専門医、日本内科学会指導医・総合内科専門医・認定医、日本がん治療認定医機構がん治療認定医などの有資格者が在籍する。また、施設としても、日本消化器病学会認定施設、日本消化器内視鏡学会指導施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設、日本静脈経腸栄養学会認定教育施設となっている。

専門性

消化管内視鏡：内視鏡検査（NBI・拡大併用）による診断、超音波内視鏡検査（細径プローブによる早期胃癌・大腸癌の深達度診断）、ポリープ・早期癌に対する内視鏡治療（ポリペクトミー・EMR・ESDなど）、非静脈瘤性消化管出血に対する内視鏡的止血術、食道静脈瘤出血に対する緊急止血術（EVL）、食道・胃静脈瘤に対する待機的治療（APC・B-RTO）、消化管狭窄に対するSEMS（ステント）留置やバルーン拡張術、消化管異物に対する内視鏡的摘出術、内視鏡的胃瘻造設および交換術などを行っている。また近年はカプセル内視鏡を使用した小腸病変の検索や大腸CT（CT-colonoscopy）を使用した大腸病変の検索など低侵襲な消化管検査にも注力している。

胆・膵：CTやMRCPなどの各種画像検査により的確な診断を行うとともに、急性胆嚢炎や胆管炎、悪性疾患や結石嵌頓による閉塞性黄疸に対する各種ドレナージ術（PTGBA・PTCD、ENBD、EBDなど）、総胆管結石に対するEST・EPDを併用した経乳頭的切石術、悪性胆道狭窄に対するSEMS（ステント）留置などを行っている。

肝疾患：適宜造影剤を併用した超音波・CT・MRIなどの各種画像検査、経皮的肝生検・腫瘍生検により的確な診断を行うとともに、肝細胞癌に対するカテーテル治療（TACE、TAI）、経皮的治療（RFA、PEIT）、肝膿瘍に対する経皮的ドレナージ術、ウイルス性肝炎に対する抗ウイルス療法（DAA）などを行っている。

炎症性腸疾患：潰瘍性大腸炎・クローン病の患者に対して一般的な内服治療・経過観察を行うとともに難治例に対しては生物学的製剤や分子標的製剤などを使用した治療を適宜行っている。

外科的に切除不能な進行消化器悪性腫瘍に対する化学療法も積極的に行っており、症例に応じて分子標的製剤や免疫チェックポイント阻害剤を併用している。近年、ほとんどの症例で専用の化学療法室を使用した外来治療を行っている。

救急医療

腹部救急疾患の診断に必要な各種緊急画像診断、内視鏡検査が随時可能である。消化管出血に対しては、オンコール体制で内視鏡的止血術が可能であり、さらに放射線科、外科との連携により、必要に応じて緊急インターベンションや緊急手術が可能である。

また、胆・膵の救急疾患に対しても、急性閉塞性化膿性胆管炎に対する内視鏡的ドレナージ（ENBDなど）、急性胆嚢炎に対する経皮的ドレナージ術（PTGBAやPTGBD）、総胆管結石による急性膵炎や胆管炎に対する内視鏡的切石術、閉塞性黄疸に対する内視鏡的ドレナージ術や経皮的ドレナージ術（PTCD）などいずれも随時可能である。

特殊検査など

原則として下記のごとく検査の予定を組んでいるが、いずれの検査も必要に応じて随時施行可能である。

診療実績

令和4年4月1日から令和5年3月31日までの実績

診療内容の評価

症例検討会

チーム医療を原則としており、毎週月曜日に当科、外科、放射線科、検査科のスタッフで症例検討会（消化器カンファレンス）を開催し、新入院患者の紹介と方針の確認、術前患者・術後患者の報告、診断あるいは治療難渋例のコンサルトなどを行なっている。また、当科の入院患者については、随時ミーティングを行い情報共有している。

クリティカルパス・標準化

クリティカルパスを積極的に導入し、インフォームドコンセントの充実、業務の効率化、チーム医療の推進などを図りつつ、バリアンス分析により医療の質の評価と改善を行なっている。現在運用されているパスは22種類ある。クリティカルパスの対象となっている疾患・処置以外に対しても診療手順の標準化を順次進めている。今後治療のアウトカム評価とそれに基づく改善が継続的に可能となる体制作りを進めている。

医療安全対策

内視鏡検査や処置などにおける安全管理は、患者を含めたチームで行なう必要があるという視点より、インフォームドコンセントの充実、医師のみならずコメディカルスタッフの教育体制の定着、情報が共有できるシステムの構築などを重視している。

医師、看護師、薬剤師、栄養士、検査技師、医事課職員などによる消化器ワーキンググループを結成し、定例会や勉強会を開催し、クリティカルパスの作成、バリアンス分析による改定などを行なっている。
さらに、随時患者アンケート調査を行ない、結果を医療の改善に反映させるように努めている。

感染対策

感染対策としては、学会ガイドラインを参考にして、スタンダードプリコーションの遵守、すなわち感染症の有無にかかわらず、検査後全例に内視鏡の洗浄・消毒を行なっている。さらに、その消毒方法の確実性を、内視鏡洗浄液の培養検査により確認も行なっている。また、各種処置具は可能な限りディスポーザブル製品を使用している。抗生物質については、クリティカルパスによりエビデンスに基づいた薬剤の選択、使用量、使用期間の設定を行ない、乱用防止としている。

栄養管理

医療の基本である栄養管理も重要視しており、慢性肝疾患、膵炎、炎症性腸疾患患者はもとより、すべての入院患者の栄養管理にも力を入れている。これにより、病態の改善・維持、QOLの改善・維持、術前患者においては術後合併症の減少などを図っている。
また、人口の高齢化に伴い嚥下障害症例が増加しているため、嚥下機能評価研修会修了医師が積極的に嚥下内視鏡（VE）を施行して、適切な嚥下訓練や胃瘻造設につなげている。
院内の栄養サポートチーム（ＮＳＴ）においても、指導的役割を果たしている。

緩和医療

がん患者に対しては、必要に応じて早期より的確な緩和ケアを提供できるよう心がけている。院内の緩和ケアチームの活動にも積極的に参加している。

臨床研究および治験

対象としては各種腹部救急疾患を中心に臨床研究を行なっており、日本消化器内視鏡学会、日本消化器病学会、日本腹部救急医学会、日本内科学会などでその研究成果の発表を行なっている。過去、一般演題以外にシンポジウム、パネルディスカッション、ワークショップなどでの発表の実績がある。

治験については、大学病院（京都府立医科大学）や多施設共同の臨床研究にも参加している。

教育計画・臨床研修

まず、患者本位の医療を行なうという基本姿勢のもと、良好な患者・医師関係の構築、チーム医療の意義の理解と実践を可能とすることを目標にしている。内科全般の基本的知識・技術の修得を必須とした上で、消化器内科医としてのより専門性の高い知識・技術の修得をめざす。具体的には、救急疾患を含む内科疾患全般に対する初期対応を可能とし、消化器疾患においては、最新の知見を含む専門性の高い知識までを習得するとともに、技術面では各種Ｘ線下造影検査、超音波検査、緊急を含む内視鏡検査・処置技術の修得を必須とする。

次のステップでは、さらに各種内視鏡治療（粘膜切除術、止血術、ステント留置、十二指腸乳頭切開術、切石術、バルーン拡張術、異物除去、その他）、各種インターベンションにも積極的に取り組んで技術の向上を図る。それぞれの目標症例数を設定（詳細は研修指針参照）して効率的な研修をめざしている。さらに、消化器関連の各種学会、研究会へ積極的に参加するだけではなく、自らも症例報告や臨床研究の成果を発表することを義務づけている。

また、コメディカル・スタッフに対する教育にも力を入れており、消化器ワーキンググループ（前述）で勉強会を開催したり、コメディカル・スタッフの各種勉強会の講師を積極的に務めたりしている。

将来計画

標準化による医療の質・安全の評価と改善を継続的に行なっていく。
また、地域の中核医療施設として、ハード、ソフト両面の一層の充実を図るとともに、医療連携推進の立場にたって、基本的な医療から高度医療まで地域の幅広いニーズに迅速、確実かつ安全に対応できる体制づくりを進める。さらに、地域全体で質・安全性の高い医療の提供が可能となる地域医療ネットワークの構築にも貢献する。